「日本のがん事情」
がんは、わたしたちにとってもはや他人事ではありません。
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がんのリスク
- 高額ながん治療費
- 再発・転移への不安
日本人の、がんに罹患するリスクが高まっています。
日本人の年間死亡者数は、男性が約60万人、女性が約50万人で、うちがんで亡くなる人は男性が約20万人、女性が約13万人とのデータがあります。(厚生労働省「平成19年人口動態統計の概況」より)つまり、約10人に3人の方ががんでお亡くなりになっているのが現状です。
原因としては、現代人の生活習慣が、がんになるリスクを高めていると言われています。つまり、生活の仕方で誰でも罹患するリスクを抱えているのです。がんは、私たちにとってとても身近な問題と言えるでしょう。
しかし、医療技術の進歩と検診での早期発見でガンは治せる時代になりつつあります。
とは言え、がんの恐怖は身をもって体験しなければわからないもの…、確立された生活習慣を変えるのはなかなか難しいと思われます。一人ひとりががんにならないための予防をするのも重要ですが、定期的に検診を行い早期発見を心掛けるのも非常に大切です。
最先端医療の発達で、初期段階に治療することによってがんは治せる確率が高くなったといわれています。
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東京海上日動あんしん生命の「がん治療支援保険」は初期段階のがんでも給付金が100%保障されます。
- →「がん治療支援保険」の詳細ページへ
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一生涯のうち、がんに罹患するリスク(推計値)
男性罹患率約2人に1人
女性罹患率約3人に1人
財団法人がん研究振興財団「がんの統計2008年版」2001年罹患・死亡データに基づく累積生涯がん罹患リスク
早期がん(限局がん※1)の
5年相対生存率※2
- 胃
- 95.2 %
- 結腸
- 95.7 %
- 直腸・肛門
- 94.0 %
- 肝臓
- 33.2 %
- 肺・気管
- 68.7 %
- 乳房
- 97.7 %
- 子宮頚部
- 92.3 %
財団法人がん研究振興財団「がんの統計2008年版」地域がん登録における臨床進行度別5年相対生存率男女計
- がんのリスク
高額ながん治療費
- 再発・転移への不安
先進医療などは、自己負担。健康保険や高額療養費制度の対象外です。
がん治療には健康保険や、その金額が一定金額を超えると、高額療養費制度※3が適用されますが、治療費用が高額のため、自己負担額も重くなります。
また、粒子線医療などの先進医療や入院に携わる食事やベッドなどの諸々の費用、それに通院治療の場合は交通費などももちろん、全額自己負担となります。
しかし、最先端の治療法が高額でも、体に負担をかけず確実に 治したいと思うのが、ご本人やご家族の心情と思われます。
- 健康保険対象の医療費の自己負担は一定割合(例:3割)
- さらに、その金額がひと月に一定金額(例:1月80,100円)を超えれば、高額療養制度の対象
- ただし、室料(差額ベッド代)、食事自己負担額や、先進医療費等は、全額患者の自己負担
平成21年7月現在の公的医療保険制度に基づき概要を記載しています。詳細はご加入の各公的医療保険の窓口等にお問い合わせください。
- がんのリスク
- 高額ながん治療費
- 再発・転移への不安
がんは、無事に治っても、再発・転移が心配です。
がんを克服された方には再発が常に頭にあり、再発時の自分の収入状況や、治療にかかる経済的不安を抱える方が多くいらっしゃいます。再発・転移の可能性も1度で済むとは限りません。また、治療方法も初期の時と同じとは限らず、それに伴う費用の心配も感じておられるようです。
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東京海上日動あんしん生命のがん治療支援保険は、診断給付金を何度でも(※)お受け取りになれます。
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- ※がんの診断確定は、病理組織学的所見(生検を含みます。)により日 本の医師または歯科医師によってなされることが必要です。また、2回目以降の診断給付金については、前回の診断給付金のお支払事由に該当した日から2年以上経過している場合に限ります。
※1 限局がん
地域がん登録で用いられる、がんと診断された時点における病巣の広がりを表す分類。「限局」は、がんが原発臓器に限局しているもの。
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※2 5年相対生存率
「5年相対生存率」とは、ある集団で算出した5年生存率(ある疾患と診断されてから5年後に生存している確率)を、その集団と同じ性・年齢・出生年分布をもつ日本人の期待5年生存率で割ったもの。対象疾患以外の死亡の影響を調整した5年生存率。
→前へ戻る ※3 高額療養費制度
医療費関係給付の自己負担額が一定額を超えた場合に高額療養費が支給(現金給付)されます。2009年(平成21年)7月現在では原則として自己負担額が同一月、同一医療機関毎に80,100円を超えた場合には、原則として80,100円を超えた部分が高額療養費として受けられます。(低所得者や高所得者等の高額療養費については別の基準が定められています。)
※詳細は各公的医療保険制度の窓口にご確認願います。
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もし、再発したら治療費などを用意できるだろうか?